コロナ禍での働き方、社会人エンジニアの4割が「フルリモート」
GLOCAL MISSION Times 編集部
2022/03/14 (月) - 17:30

レバテック株式会社が運営する、ITエンジニア特化型中途向け転職支援エージェント、レバテックキャリア( https://career.levtech.jp/ )は、社会人エンジニア300名及び中途エンジニアを採用する企業の採用担当者296名を対象に、ITエンジニアのリモートワーク事情調査を実施しました。今回は前編・後編に分かれた発表となり、本記事では「リモートワーク事情調査」の前編として、ITエンジニアのリモートワーク導入状況についてお届けいたします。

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<調査サマリー>

  1. コロナ禍での働き方、社会人エンジニアの4割が「フルリモート」と回答
  2. エンジニア採用企業、9割以上がリモートワークを導入
  3. 企業のリモートワーク導入理由のうち、最も回答が多かったのは「新型コロナウイルス感染予防のため」

①コロナ禍での働き方、社会人エンジニアの4割が「フルリモート」と回答

 社会人エンジニアで、現在リモートワークをしている人は全体の74%となり、そのうち半数以上の人がフルリモートで働いていることが分かりました。業態別では、フルリモート率が最も高かったのは「コンサルティング企業(70.0%)」、ついで「SIer(46.6%)」「自社開発企業(45.6%)」となります。顧客折衝の有無は、働き方に大きく影響しないようです。

一方で、リモートワークをしていないと回答した人は全体の26%と、約4人に1人が現在も出社をしています。業態別では、「受託開発(31.7%)」が最も多く、ついで「SES・派遣(31.3%)」「自社開発企業(29.8%)」という結果になりました。

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②エンジニア採用企業、9割以上がリモートワークを導入

 エンジニアを採用する企業では、ほとんどがリモートワークを導入していると回答し、全体の約4割がフルリモートで勤務している結果になりました。調査期間中(2022年2月8日〜2022年2月13日)に、新型コロナウイルスのオミクロン株が広がりをみせました。この感染拡大第6波の影響を受けたこともあり、大多数がリモートワークをしています。業態別で見ると、フルリモートを導入する企業で最も多かったのは「コンサルティング企業(75.0%)」、ついで「自社開発企業(43.2%)」「SES・派遣(41.5%)」となりました。

一方で、「リモートワークは導入していない」と回答した企業は6.4%。業態別では、顧客折衝の伴う「SIer(1.0%)」「SES・派遣企業(2.4%)」の回答は少なく、ほとんどの請負企業がリモートワークを導入していることが見受けられます。

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③企業のリモートワーク導入理由のうち、最も回答が多かったのは「新型コロナウイルス感染予防のため」

 企業がリモートワークを導入する理由で最も多かったのは「新型コロナウイルス感染予防のため(90.6%)」、ついで「通勤時間の短縮ができるから(29.2%)」「リモートで完結する業務内容だから(16.6%)」となります。感染リスク回避はもちろんのこと、出社する必要性がないと判断する企業も多いようです。(複数回答)

一方で、回答が少なかったのは「社員の離職率改善のため(2.9%)」「自社のDX促進のため(4.7%)」という結果になりました。自社の組織課題や業務課題の解決策を主な理由として、リモートワークを導入する企業は少ないようです。

リモートワークを導入していない企業の理由として最も多かったのは「機密情報漏洩等のセキュリティリスクがあるから(31.6%)」、ついで「社員の生産性が低下するから(26.3%)」「社外顧客対応などに支障が出るため(26.3%)」と、なりました。事業内容や業務内容の特性上、リモートワークを導入できない企業も一部存在するようです。(複数回答)

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<事業責任者泉澤からの一言>
 今回の調査から、勤務先の業態を問わず7割以上のエンジニアがリモートワークを実施しており、そのうち約半数がフルリモートで働いていることが分かりました。さらに、エンジニアを採用する企業ではほとんどがリモートワークを導入しており、感染対策の他にも勤務時間の短縮や作業効率の向上を理由に、実施している企業も存在するようですね。

コロナ禍でのリモートワークの働き方は、世の中に定着しつつあるように伺えます。今後は、自社の採用力強化や社員の定着率向上などの、感染予防以外を目的とした働き方の見直しや環境の整備が、企業には求められるのではないでしょうか。


<調査概要>
調査対象:社会人エンジニア300名/エンジニアを採用する企業の中途採用担当者296名
調査会社:楽天インサイト株式会社(調査協力)
集計期間:2022年2月8日~2022年2月13日
調査方法:Webアンケート調査
有効回答数:300名(中途採用担当者296名)

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