地方でも東京でも年収に変わりなし！地方移住向きの職業はこれだ！｜GMT - グローカルミッションタイムズ

地方でも東京でも年収に変わりなし！地方移住向きの職業はこれだ！

GLOCAL MISSION Times 編集部

2022/10/04 (火) - 20:00

地方移住を考えたときに、現在と収入が変わってしまうかどうかは大きな問題です。もちろん地方に行けば、生活に関わる経費（家賃や食費など）はある程度抑えることができますが、全国共通で売られている商品や光熱費などは、都会のそれとほとんど価格は変わりません。それどころか、自動車の維持費などは地方の方が高くなってしまうこともあります。収入は、地方移住しても変わらないに越したことはありません。今回は、地方に行っても年収の変動を心配する必要がない職業について考えてみました。

地方移住の悩みの種は仕事（収入）

地方移住を検討されている方にアンケートを取ると、必ず上位にランクされる課題が「住居」と「人間関係」、そして「仕事（収入）」です。住居は買うにせよ借りるにせよ、修繕が必要であったり、満足できない立地であったりと、長く住むことを考えるからこそ悩みの多い課題となります。また人間関係も、田舎ならではの隣近所との濃い付き合いや地域コミュニティーとの付き合い（自治会、消防団など）が苦手な方も多いのです。

これらにも増して、アンケートでほぼ毎回トップとなる地方移住の悩みが仕事（収入）の問題です。テレワークを使い、都会でしていた仕事をそのまま地方に持って行ければ何の悩みもないのですが、都会から地方に転職しようとすると、たちまち仕事の少なさと年収の低さに悩むことになるのです。収入が低かったり、さらなる転職などで仕事が安定しなければ、たとえ多少物価が安かったとしても移住生活を十分に楽しむことはできなくなってしまいます。地方移住で一番の悩みは、安定した仕事と必要十分な収入をどのように確保するかに尽きるのです。

同じ職業でも地方と都会で年収が変わってしまう理由

同じ職業、つまり同じ仕事の内容でありながら、なぜ都会と地方では年収（給与）に差が出るのでしょうか？実際には職業ごとにさまざまな理由が考えられますが、一番合理的な理由は需要と供給のバランスです。都会には企業が欲しがる人材が豊富にいますが、人材を募集する企業も多く存在します。これだけ聞くと需要と供給のバランスは取れているように思えますが、現実的には人材はより賃金の高い仕事へと流れる傾向にあります。企業もよい人材を確保するために、賃金を含む労働条件を良くしてこれに応えます。このような需給バランスによって、都会の賃金は高止まりが常態化しているのです。

一方地方では、仕事そのものが少ない傾向にあります。人材同士は、少ないポストを巡って競争することになり、これはいわゆる買い手市場という状態です。企業は賃金を高くして人材を確保しようとしなくても、応募のあった人材から条件に合致する人材を選べば良いのです。都会と地方は、売り手市場と買い手市場、また需要と供給のバランスによって同じ職業でも年収が変わってしまうのです。

地方移住向きの職業とは？

では地方移住しても、都会とさほど年収が変わらない職業にはどのようなものがあるのでしょうか？実際には年齢やスキルなどさまざまな条件が影響するため一概には言えませんが、おおよそ以下のような業界・業種は地方と都会の差が少ないと言われています。

・全国展開している企業の支社店
職種を問わず、本社を都会に持って支社店を全国展開している企業は、地方と都会の給与格差が少ない傾向です。これには、同じ企業内であるのに住まいが地方と言うだけで給与格差をつけるわけにはいかない、という事情があります。社内に組合がある企業であれば、ほとんどの場合、都会と地方で待遇の差はありません。

・全国に製造工場を持つメーカー
メーカーは、工場建設に広い土地を必要とするので地方に製造工場を持っていることがほとんどです。本社から赴任している従業員と現地採用の従業員では、資格による給与格差はあるかもしれませんが、上記と同じように同じ社内であれば待遇の差は少ないと言えます。

・金融系
金融系（銀行、証券等）も、都会と地方の給与格差が少ない業種です。特に営業部門であれば、営業成績による年収の上下の方が生活に影響するでしょう。

・IT、情報通信
一定のスキルを持っていれば、ITや情報通信の分野も給与格差が少ない傾向です。特に近年はDX推進の必要性が増しているため、スキルを持った人材は都会でも地方でも引く手あまたです。

まとめ

地方においても、上記のように都会との給与格差の少ない業種は存在します。地方で求職する際に大切なことは、自分のスキルと求められているスキルの勘違いをしないことです。その会社がどのような人材を求めているのか？面談の前には十分に考え、履歴書に自らのスキルを反映しておきましょう。都会のように、失敗したら次の会社！というわけにはいかないのですから。